人事へ転職するには？20代未経験で活かせる経験と求人の見分け方
2026年10月27日 13:06
「人事として採用や研修に関わる仕事へ転職したい」
「営業や接客の経験しかなくても、未経験から人事を目指せるのだろうか」
「人事の求人を見つけたが、本当に入社後から人事を担当できるのかわからない」
人事は、求人を出して面接するだけの仕事ではありません。
採用、入社・退職手続き、勤怠や給与、教育・研修、評価制度、従業員からの相談対応など、会社の人と組織に関わる幅広い仕事があります。
同じ「人事」という求人でも、採用だけを担当する会社、人事と総務を兼任する会社、採用から労務まで幅広く担当する会社では、必要な経験と身につく専門性が異なります。
また、未経験歓迎と書かれていても、入社直後から人事へ配属される求人とは限りません。
営業や店舗勤務を経験した後に人事への異動を目指す求人や、人材紹介・派遣会社の営業職を「採用」「人事」に近い言葉で表現している求人もあります。
この記事では、人事の主な仕事内容、未経験から活かせる経験、向いている人、人事求人の見分け方、応募書類と面接の準備を解説します。
30秒でわかるこの記事の結論
20代が未経験から人事へ転職できる可能性はありますが、最初に「人事のどの仕事を担当したいか」を決めることが重要です。
人事の仕事は、主に次の領域に分かれます。
採用
入社・退職などの人事事務
勤怠・給与・社会保険などの労務
教育・研修
評価・等級・報酬などの人事制度
組織開発や従業員支援
未経験から検討しやすい求人には、採用アシスタント、人事アシスタント、労務事務、人事総務などがあります。
ただし、求人名だけで判断せず、次の点を確認してください。
入社後から人事部門へ配属されるか
採用・労務・研修など、何を担当するか
総務・営業・広報などを兼任するか
自社の人事か、顧客企業を支援する仕事か
未経験者を誰が教えるか
数年後にどの人事業務へ広げられるか
「人と関わる仕事が好き」という理由だけでなく、正確な事務処理、個人情報の管理、社内調整、期限管理を続けられるかも考えましょう。
人事とはどのような仕事？
人事は、会社が必要とする人材を採用し、従業員が働くための手続きや制度を整え、能力を発揮できる環境を支える仕事です。
会社の規模や組織によって、人事の担当範囲は異なります。
大企業では担当領域が分かれやすい
従業員数が多い会社では、採用、新卒採用、中途採用、労務、給与、研修、人事制度などにチームが分かれている場合があります。
特定の領域を深く経験できる一方、担当外の人事業務にすぐ関われるとは限りません。
採用担当として入社した場合、労務や制度へ異動する機会があるかは会社ごとに異なります。
中小企業では人事・総務を兼任することがある
人事部門の人数が少ない会社では、採用、勤怠、入退社手続きに加え、備品管理、社内行事、電話対応などの総務業務を担当することがあります。
幅広い業務を経験できる可能性がある一方、人事の専門業務が全体の一部にとどまる場合もあります。
求人に「人事総務」と書かれている場合は、人事と総務の業務割合を確認してください。
人事の仕事は社内だけで完結しない
採用では求人広告会社、転職エージェント、学校、応募者と連絡します。
労務では社会保険労務士、給与計算会社、行政機関などと連携する場合があります。
研修では講師や研修会社と調整することもあります。
社内の従業員だけでなく、社外の関係者へ必要な情報を正確に伝える力が求められます。
人事の主な仕事内容
「人事になりたい」と考えるときは、どの領域に興味があるのかを具体化しましょう。
採用
採用計画に基づき、必要な人材を迎えるための活動を行います。
主な業務には、次のようなものがあります。
求人内容の作成
求人媒体や紹介会社との連絡
応募者の管理
面接日程の調整
書類選考や面接
内定連絡
入社までのフォロー
採用結果の集計・分析
面接だけでなく、日程調整、データ管理、社内面接官との連携などの事務作業も多くあります。
採用人数や期限が決まっているため、応募者への丁寧な対応と進捗管理の両方が必要です。
人事事務・入退社手続き
従業員の入社、異動、昇進、休職、退職などに伴う情報や書類を管理します。
社員情報の登録、雇用契約書の準備、各部署への連絡、証明書の発行などを担当する場合があります。
個人情報や給与情報などを扱うため、正確さと情報管理が重要です。
労務
勤怠管理、給与計算、社会保険手続き、健康診断、休職・復職、就業規則など、従業員が働くための基盤を整えます。
給与計算や社会保険手続きを外部へ委託している会社では、必要なデータの確認や委託先との連携を担当します。
法令や社内規程に基づいて処理するため、わからないことを自己判断せず、確認できる体制が必要です。
教育・研修
新入社員研修、階層別研修、管理職研修などを企画・運営します。
研修ニーズの確認、講師の選定、日程調整、教材準備、当日の運営、アンケートの集計などを行います。
人前で話すことだけでなく、対象者に必要な学習内容を考え、関係者と準備を進める仕事です。
人事制度・評価
等級、評価、報酬、昇進などの仕組みを設計・運用します。
評価スケジュールの管理、評価者への説明、データ集計、制度改定の検討などを行います。
制度を作る仕事に興味があっても、未経験者が入社直後から設計を任されるとは限りません。
まず制度運用やデータ管理から経験を積む場合があります。
組織開発・従業員支援
従業員が働きやすく、能力を発揮しやすい組織を作るために、社員調査、面談、配置、キャリア支援などを行います。
相談へ寄り添うだけでなく、個別の希望と会社全体の方針を整理し、関係者と調整する必要があります。
人事と似た求人の違い
「採用」「人材」「キャリア」などの言葉が入っていても、自社の人事とは限りません。
応募前に、誰を支援し、どの会社から給与を受ける仕事かを確認しましょう。
自社人事
自分が所属する会社の採用、労務、研修、制度などを担当します。
求人企業の従業員として、自社の組織と社員を支える仕事です。
応募者対応だけでなく、経営層、現場責任者、従業員との社内調整が必要です。
採用代行
顧客企業から採用業務の一部または全部を受託し、求人媒体の運用、応募者対応、面接調整などを行います。
複数企業の採用に関われる場合がありますが、自社の従業員を採用する仕事とは異なります。
担当する業務範囲、顧客企業数、常駐の有無を確認してください。
人材紹介・人材派遣会社
人材紹介会社では、転職希望者の支援や企業の採用支援を行います。
人材派遣会社では、派遣スタッフの登録、仕事紹介、就業後のフォロー、顧客企業への提案などを担当する場合があります。
人や採用に関わる仕事ですが、自社人事とは顧客と収益の仕組みが異なります。
人材業界の仕事内容は、「20代未経験から人材業界へ転職するには？向いている人の特徴」でも解説しています。
採用コンサルタント・求人広告営業
企業の採用課題を確認し、採用方法、求人広告、選考方法などを提案します。
職種名に採用や人事が入っていても、実際には法人営業として売上目標を持つ求人があります。
人事業務を担当したい人は、提案先、商材、売上目標の有無を確認しましょう。
20代未経験から人事へ転職できる？
未経験者を対象とする人事求人はありますが、すべての人事業務へ同じように入りやすいわけではありません。
担当業務と、自分の経験との接点を確認します。
採用アシスタントから経験する
面接日程の調整、応募者への連絡、求人情報の更新、採用データの入力などから始める求人があります。
事務処理、メール対応、スケジュール管理などの経験を活かせる可能性があります。
アシスタントとして入社した後、面接、求人企画、採用計画まで担当を広げられるか確認しましょう。
人事総務として幅広く経験する
中小企業では、人事と総務を兼任する求人があります。
採用補助、勤怠確認、入退社手続き、備品管理など、複数の業務を担当する場合があります。
幅広い経験を積める一方、希望する人事業務に使える時間が少ない可能性もあります。
労務事務・給与計算から専門性を身につける
勤怠データの確認、給与計算の補助、社会保険手続きに必要な情報の準備などから経験を積む方法があります。
数字と期限を正確に管理する力が必要です。
未経験可の場合は、誰が確認するのか、どの範囲を外部へ委託しているのかを確認してください。
社内異動で人事を目指す
現在の会社に人事部門があるなら、異動希望を伝える方法もあります。
自社の事業や現場を知っていることは、採用や研修で活かせる場合があります。
ただし、異動時期や募集状況は会社によるため、希望を出せば必ず異動できるわけではありません。
現在の会社に残る選択肢も含めて考えましょう。
未経験から人事で活かせる経験
人事経験がなくても、別の仕事で身につけた行動を活かせる場合があります。
ただし、似た経験があることを人事実務の経験として扱わないようにします。
営業経験
顧客の要望を確認する力、提案、目標管理、社内調整などは、採用業務との接点があります。
人材紹介会社や求人広告会社とやり取りした経験があれば、採用サービスを利用する側の理解にもつながります。
ただし、営業成績だけでなく、情報管理や正確な事務処理も伝える必要があります。
接客・販売経験
相手の話を聞き、状況に応じて説明した経験は、応募者対応、社員対応、研修運営などで活かせる可能性があります。
店長やリーダーとして採用面接、シフト作成、新人教育を担当した経験があれば、具体的に整理しましょう。
事務経験
データ入力、書類管理、メール対応、日程調整、請求処理などは、人事事務や採用アシスタントとの接点があります。
どの程度の件数を扱い、期限や個人情報をどのように管理したかを伝えます。
店長・リーダー経験
スタッフの採用、教育、面談、評価、配置などを担当した経験は、人事業務と接点があります。
「人を育てた」と抽象的に伝えず、誰に、何を、どのように教え、どのような変化があったかを整理してください。
コールセンター・カスタマーサポート経験
問い合わせ内容を確認し、記録を残し、必要な部署へ連携した経験を活かせる場合があります。
応募者や従業員からの質問へ、状況を確認して正確に案内する人事業務と共通する行動があります。
人事に向いている人・慎重に考えたい人
人と話すことが好きという理由だけで、人事との相性は決まりません。
表に出る対応と、正確な事務・調整の両方を続けられるかを考えます。
情報を正確に扱える人
人事は、住所、給与、家族、評価、健康、採用結果など、重要な個人情報を扱います。
決められた方法で管理し、話してよい相手と内容を判断する必要があります。
親しみやすさだけでなく、守秘意識が欠かせません。
相手によって説明を変えられる人
応募者、新入社員、管理職、経営者では、必要な情報と理解している内容が異なります。
同じ制度や手続きを説明するときも、相手が何を知りたいかを確認して伝える力が必要です。
複数の期限を管理できる人
採用日程、給与締め、社会保険手続き、研修準備、評価スケジュールなど、人事には期限があります。
急な面接変更や従業員からの問い合わせが入っても、優先順位を考えて対応する必要があります。
人を評価・判断する責任を理解できる人
採用や評価では、個人的な好みだけで判断してはいけません。
会社が必要とする役割、選考基準、事実に基づいて確認する姿勢が求められます。
人に関わることへの興味だけでなく、判断の影響を理解できることが大切です。
人の悩みをすべて解決したい人は注意する
人事は従業員の相談を受ける場合がありますが、すべての希望を叶えられる立場ではありません。
会社の規程、公平性、事業運営も考えながら対応します。
相手へ寄り添いつつ、できることとできないことを分ける必要があります。
未経験の人事求人を見分ける8つのポイント
求人タイトルに「人事」と書かれていても、入社後の仕事が想像どおりとは限りません。
仕事内容と配属条件を具体的に確認しましょう。
1．入社直後の配属先
入社時から人事部へ配属されるのか、総合職として別部署へ配属される可能性があるのかを確認します。
「将来は人事へ」「適性に応じて人事」という説明は、配属を保証するものではありません。
最初の配属と、人事へ異動する条件を分けて見ましょう。
2．担当する人事領域
採用、労務、研修、制度のどれを担当するか確認します。
「人事業務全般」と書かれている場合は、入社直後に任される業務と、経験後に広げる業務を質問してください。
3．人事以外の兼任業務
総務、経理、広報、営業、受付などを兼任する求人があります。
兼任自体が悪いわけではありませんが、人事業務の割合を確認する必要があります。
4．自社人事か顧客支援か
雇用主となる会社の従業員を支えるのか、顧客企業の採用・人事を支援するのかを確認します。
採用代行や人材サービスでは、担当企業数、営業目標、常駐の有無も見ましょう。
5．未経験者への教育方法
業務マニュアル、引き継ぎ期間、確認する上司、外部研修などを確認します。
人事が一人しかいない会社で未経験者を採用する場合、誰に質問できるのかは特に重要です。
6．使用するシステムと事務量
採用管理、勤怠、給与、人事情報などのシステムを使う場合があります。
担当する従業員数、応募者数、採用人数、給与計算の対象人数などを確認すると、仕事量を想像しやすくなります。
7．繁忙期と残業
新卒採用、入社時期、年末調整、評価時期など、担当業務によって繁忙期が異なります。
通常月の残業だけでなく、繁忙期にどの程度業務が増えるかを確認してください。
8．数年後に広げられる仕事
採用アシスタントから面接や採用企画へ進めるのか、給与計算から労務相談や制度運用へ広げられるのかを確認します。
入社しやすさだけでなく、30代までにどの人事経験を持ちたいかから求人を選びましょう。
人事への転職に資格は必要？
人事職に就くために、すべての求人で共通して必要となる資格があるわけではありません。
資格より実務経験や業務との接点を重視する求人もあります。
資格取得を先に目的にしない
人事に関連する資格や検定はありますが、取得すれば必ず転職できるわけではありません。
まず希望する求人を確認し、どの知識や経験が繰り返し求められているかを調べましょう。
採用を担当したいのに、資格学習だけを続け、応募者対応や日程管理の経験を整理していなければ、仕事との接点が伝わりにくくなります。
労務では知識を学ぶ意味がある
勤怠、給与、社会保険、就業規則などを扱う仕事では、労働・社会保険に関する知識が必要です。
未経験者は、実務を教わる体制があることを前提に、基本用語や業務の流れを学んでおくと仕事内容を理解しやすくなります。
ただし、学習していることを実務経験として扱わないようにしましょう。
PC操作を具体的に説明する
人事では、表計算、文書作成、メール、オンライン会議、各種管理システムを使います。
「PCが使えます」ではなく、どの業務で、どの機能を使ったかを伝えてください。
たとえば、表計算ソフトで一覧を管理した、関数を使って集計した、オンライン会議の日程を調整したといった形です。
人事経験者が転職するときに整理すること
人事経験がある場合は、「人事を経験した」という言葉だけでなく、担当領域と規模を具体化します。
採用経験
新卒・中途・アルバイトのどれを担当したか、年間採用人数、担当職種、利用媒体、選考のどこまで関わったかを整理します。
日程調整だけなのか、面接、求人企画、紹介会社との折衝、採用計画まで担当したのかで経験が異なります。
労務経験
勤怠、給与計算、社会保険、年末調整、規程、労務相談など、担当した業務を分けます。
対象従業員数、雇用形態、使用システム、外部委託の範囲も整理してください。
研修・制度経験
研修の運営だけでなく、企画、講師選定、効果測定まで担当したかを確認します。
人事制度では、データ集計、運用、社員への説明、制度設計のどこに関わったかを明らかにします。
次に広げたい専門性
採用を深めたいのか、労務へ移りたいのか、制度や組織開発へ広げたいのかを考えます。
人事という職種名が同じでも、転職後に積める経験が希望と合わなければ、キャリアは広がりません。
人事の志望動機を作る方法
人事の志望動機では、「人が好き」「人の成長を支えたい」という言葉だけで終わらせないようにします。
人事に関心を持った経験を振り返る
新人教育、採用面接への同席、シフト作成、チーム運営、相談対応など、人事に関心を持った具体的な経験を確認します。
経験がない場合は、現職で人や組織について感じた課題と、人事の仕事内容を調べた過程を整理します。
希望する人事業務を明確にする
採用、労務、研修では、仕事が異なります。
応募先の求人で担当する仕事を読み、その業務を選ぶ理由を説明してください。
採用に興味がある人が、給与計算中心の求人へ応募するなら、なぜその仕事から経験を積みたいのかを考える必要があります。
活かせる経験をつなげる
自分の経験を、人事で必要となる行動につなげます。
たとえば、次のように整理できます。
店舗で新人教育を担当した
→ 相手の理解度を確認しながら手順を説明した
営業事務として日程を調整した
→ 複数の関係者と期限を確認して予定を組んだ
コールセンターで個人情報を扱った
→ 決められた手順に従って本人確認と記録を行った
この経験があるから人事業務をすべてできる、と広げすぎないことが大切です。
応募先を選ぶ理由につなげる
最後に、その会社の人事業務、採用課題、教育体制、将来の担当範囲を確認します。
「未経験歓迎だから」ではなく、希望する人事経験を積めることと、自分の経験を活かせることをつなげましょう。
強みを経験から整理する方法は、「20代の自己PRの作り方｜強みがわからない人でも使える例文つき」も参考にしてください。
人事への転職を一人で整理しにくい20代へ
「キャリアのトビラ」は、20代・第二新卒の転職活動に特化した転職エージェントです。
人事に興味があるものの、採用・労務・研修のどれを目指すか決まっていない方や、営業・接客・事務経験をどう活かせるかわからない方は、職種名だけで応募先を決める前に仕事内容を整理する必要があります。
キャリアのトビラでは、これまで担当した仕事を振り返り、人事業務と接点のある経験、入社後に学ぶ必要があること、希望する働き方を一緒に確認します。
人事職だけに選択肢を限定せず、現在の経験から直接人事を目指す方法、関連職種から経験を積む方法、別の仕事で強みを活かす方法も比較します。
入社しやすさだけでなく、数年間働くことで採用・労務・教育などのどの経験を積み、30代でどのような役割を担いたいかから求人を検討します。
自分の経験で応募できる求人や、職種選びから相談したい方は、「キャリアのトビラ」へ気軽にご相談ください。
まとめ
人事には、採用、人事事務、労務、教育・研修、人事制度、組織開発など、さまざまな仕事があります。
未経験から人事を目指す場合は、「人と関わりたい」という理由だけでなく、どの人事業務を担当したいかを具体化しましょう。
営業、接客、事務、店長、コールセンターなどの経験は、応募者対応、日程調整、情報管理、教育などと接点があります。
ただし、関連する行動を経験していることを、人事実務の経験があるようには扱わないことが大切です。
求人を見るときは、入社直後の配属、人事の担当領域、兼任業務、自社人事か顧客支援か、教育体制、担当人数、繁忙期、数年後の役割を確認してください。
特に、「将来は人事」「適性に応じて人事」という説明は、入社直後の人事配属を保証するものではありません。
人事経験者は、採用・労務・研修・制度のどこを、どの規模で、どこまで担当したかを具体化します。
人事へ転職することだけをゴールにせず、30代までにどの専門性を身につけたいかから応募先を選びましょう。
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