キャリアのトビラ

「朝の通勤ラッシュを避けたい」

「自分の生活に合わせて働く時間を調整したい」

このような理由から、フレックスタイム制のある会社を転職先の候補にする20代もいるでしょう。

ただし、求人票に「フレックスタイム制」と書かれていても、いつでも自由に働けるとは限りません。

コアタイムの有無や利用できる時間帯、会議の開催時刻、顧客対応の都合によって、実際の自由度は変わります。

また、フレックスタイム制は残業がなくなる制度でもありません。

この記事では、フレックスタイム制の基本から、求人票で見る項目、面接での質問例、入社前に確認したいポイントまで解説します。

働きやすそうという印象だけで選ばず、自分が希望する働き方と合っているかを判断しましょう。

30秒でわかるこの記事の結論

フレックスタイム制の求人を見るときは、制度の有無だけでなく、次の点を確認することが大切です。

• コアタイムはあるか

• 始業・終業を選べる時間帯は何時から何時までか

• 清算期間はどのくらいか

• 配属予定の職種や部署でも利用できるか

• 会議や顧客対応による時間の制約はあるか

• 実際に社員が何時ごろ働いているか

• 残業時間をどのように管理しているか

制度が整っていても、実際には朝会や定例会議が多く、勤務時間を動かしにくい会社もあります。

反対に、コアタイムがあっても、その範囲が短く、自分の希望に合う場合もあります。

名称だけで良し悪しを決めず、利用条件と運用実態を確認することが重要です。

フレックスタイム制とは

フレックスタイム制は、一定期間の総労働時間をあらかじめ定め、その範囲内で労働者が日ごとの始業時刻と終業時刻を決める制度です。

一般的な固定時間制では、「9時から18時まで」のように勤務時間が決められています。

一方、フレックスタイム制では、会社のルールに沿って、ある日は早く始めて早く終わり、別の日は遅く始めるといった調整ができます。

ただし、好きな日に好きなだけ働けばよい制度ではありません。

会社が定める総労働時間や利用可能な時間帯を守り、担当業務を進める必要があります。

時差出勤とは仕組みが異なる

フレックスタイム制と混同しやすいものに、時差出勤があります。

時差出勤は、会社が用意した複数の勤務時間から選ぶ方式が一般的です。

たとえば、次の3パターンから選ぶ形です。

• 8時から17時まで

• 9時から18時まで

• 10時から19時まで

選択後の始業・終業時刻は決まっているため、日によって細かく動かせるとは限りません。

求人票に「時差出勤可」と書かれている場合は、フレックスタイム制と同じだと思い込まず、選択できる時間や変更の頻度を確認しましょう。

清算期間の中で労働時間を管理する

フレックスタイム制では、「清算期間」という単位で労働時間を管理します。

清算期間は、実際に働いた時間と、会社が定めた総労働時間を精算するための期間です。

1か月を清算期間としている会社であれば、日ごとの勤務時間だけではなく、その1か月全体で労働時間を確認します。

忙しい日に長く働き、予定の少ない日に短く働ける場合もありますが、具体的な調整方法は会社によって異なります。

求人票で確認したい4つの言葉

フレックスタイム制の求人では、普段あまり見慣れない言葉が使われます。

制度の自由度を判断するために、まずは次の4つを確認しましょう。

コアタイム

コアタイムは、必ず勤務しなければならない時間帯です。

たとえば、「コアタイム11時から15時」と書かれていれば、原則としてその時間帯は勤務する必要があります。

朝を遅くしたい人にとっては使いやすくても、午後の時間を大きく空けたい人には合わない可能性があります。

コアタイムは必ず設けられるものではありません。

求人に「コアタイムなし」と記載されている場合もあります。

フレキシブルタイム

フレキシブルタイムは、労働者が始業や終業の時刻を選べる時間帯です。

たとえば、始業可能な時間が6時から11時、終業可能な時間が15時から22時と定められていることがあります。

コアタイムがない会社でも、深夜や早朝を含めて24時間自由に働けるとは限りません。

自分が希望する時刻に働けるか、具体的な時間まで確認する必要があります。

標準となる1日の労働時間

求人票には、「標準労働時間1日8時間」などと記載されることがあります。

これは、毎日必ず8時間ちょうど働かなければならないという意味ではなく、有給休暇の時間計算などにも使われる基準です。

実際の勤務時間を日ごとにどこまで変えられるかは、会社の運用ルールによって変わります。

清算期間

清算期間が1か月なのか、それより長いのかによって、労働時間を調整する範囲が変わります。

求人票に記載がなければ、選考が進んだ段階や労働条件を確認する際に聞いておきましょう。

言葉だけを覚えることが目的ではありません。

自分の生活に合わせて、どの範囲まで始業・終業を調整できるのかを理解するために確認します。

制度があっても実際に使えるとは限らない

求人票の記載だけでは、入社後の使いやすさまでは分かりません。

制度上は利用できても、仕事の進め方によって勤務時間がある程度決まる場合があるからです。

配属予定の部署や職種が対象か

会社全体ではフレックスタイム制を導入していても、すべての部署や職種が対象とは限りません。

たとえば、顧客からの問い合わせに決められた時間内で対応する職種や、店舗の営業時間に合わせる職種では、対象外となることがあります。

「フレックスタイム制あり」という会社全体の情報だけではなく、応募する求人で利用できるかを確認しましょう。

入社直後や試用期間中も利用できるか

入社後すぐに利用できる会社もあれば、業務に慣れるまでは固定時間で勤務する会社もあります。

研修期間中だけ勤務時間が決まっているケースも考えられます。

入社直後から時間を調整する必要がある人は、利用開始の時期まで確認が必要です。

会議や顧客対応の時間に制約されないか

コアタイムなしの会社でも、毎朝の朝会や夕方の定例会議への参加が必要なら、勤務時間を大きく動かすことは難しくなります。

また、顧客対応が多い仕事では、取引先が稼働している時間に合わせる必要があります。

制度の説明とともに、チームの会議時間や顧客対応の多い時間帯を聞くと、実際の働き方を想像しやすくなります。

社員が実際に働いている時間を確認する

制度上の利用可能時間が広くても、多くの社員が9時から18時ごろまで働いている場合があります。

周囲との連携が必要な仕事では、自分だけ勤務時間を大きくずらすと、確認や相談に時間がかかることもあります。

「配属予定の部署では、何時ごろ勤務している方が多いですか」と聞けば、制度を利用したいという希望だけでなく、仕事の進め方を理解したい意図も伝えられます。

フレックスタイム制でも残業は発生する

フレックスタイム制は、残業をなくす制度ではありません。

始業・終業時刻を調整できても、実際に働いた時間が清算期間における法定労働時間の総枠を超えれば、時間外労働として扱われることがあります。

また、深夜や休日の労働には、別の取り扱いが必要です。

毎日の勤務時間だけで判断しない

ある日に10時間働いたからといって、その日の2時間が必ず時間外労働になるとは限りません。

反対に、日ごとの働き方を調整していても、清算期間全体で法定労働時間の総枠を超えることがあります。

大切なのは、会社が勤怠をどのように管理し、超過時間をどのように扱っているかです。

不足時間の扱いも確認する

清算期間の終了時に、定められた総労働時間へ届かなかった場合の扱いも会社によって確認が必要です。

翌月へ繰り越せると決めつけず、欠勤控除などを含めたルールを確認しましょう。

フレックスタイム制の求人を選ぶ理由が「残業を減らしたいから」であれば、制度の有無だけでは判断できません。

月の平均残業時間、繁忙期、業務量、仕事の分担方法も合わせて見る必要があります。

残業を理由に転職を考えている方は、「20代で残業が多くて辞めたいと感じたら？転職で働き方を変える方法」もあわせて参考にしてください。

フレックスタイム制が合いやすい人

制度のメリットを活かしやすいのは、時間を自由にしたい人だけではありません。

自分で仕事の進み具合を把握し、周囲と調整できることも重要です。

フレックスタイム制が合いやすい人には、次のような傾向があります。

• 自分で勤務時間と業務の予定を管理できる

• チームへ早めに予定を共有できる

• 一人で集中する時間と連携する時間を分けたい

• 通勤時間や家庭の予定に合わせて始業・終業を調整したい

• 忙しい日と余裕のある日で働く時間を変えたい

一方で、毎日の勤務時間が決まっている方が生活のリズムを作りやすい人もいます。

周囲と同じ時間に働いた方が相談しやすい仕事や、顧客対応の時間が決まっている仕事では、制度のメリットを感じにくいこともあります。

「フレックスがある会社は良い会社」「固定時間の会社は働きにくい会社」とは限りません。

自分の生活だけでなく、希望する仕事の進め方との相性も考えましょう。

面接で使えるフレックスタイム制の質問例

勤務時間について質問すること自体は問題ではありません。

ただし、求人票に書かれている内容を確認せず、「何時に来てもよいですか」とだけ聞くと、制度への理解が浅い印象になる可能性があります。

まず求人票や採用ページを確認し、分からない点を具体的に聞きましょう。

利用状況を確認する質問

「求人票でフレックスタイム制を拝見しました。配属予定の部署では、何時ごろに勤務を開始する方が多いでしょうか」

この聞き方なら、実際の利用状況と、入社後に周囲と連携しやすい時間を確認できます。

会議や顧客対応を確認する質問

「業務の進め方を理解したいのですが、チームの定例会議や顧客対応が集中する時間帯はありますか」

フレックスを使えるかだけでなく、仕事上必要な時間を理解しようとしていることが伝わります。

入社直後の利用条件を確認する質問

「フレックスタイム制は、入社直後や研修期間中も利用できますか」

利用開始時期が生活へ影響する場合は、内定後まで曖昧にせず確認しましょう。

中抜けの可否を確認する質問

「通院などで勤務の途中に時間を空ける必要がある場合、どのような申請や勤務時間の調整が必要でしょうか」

フレックスタイム制があっても、勤務途中の中抜けを自由にできるとは限りません。

必要になる場面が想定できるなら、会社のルールを聞いておくと安心です。

入社を決める前に書面で確認する

面接で説明を受けた後は、労働条件通知書や雇用契約書、就業規則などで条件を確認します。

特に確認したいのは、次の項目です。

• フレックスタイム制の対象者

• 清算期間と総労働時間

• コアタイムとフレキシブルタイム

• 標準となる1日の労働時間

• 時間外労働や休日労働の扱い

• 試用期間中の勤務時間

• 不足時間が生じた場合の扱い

口頭で聞いた内容と書面の条件が異なる場合は、自己判断で解釈せず、承諾前に採用担当者へ確認しましょう。

分からない言葉がある場合も、そのままにしないことが大切です。

働きやすさだけで転職先を決めない

フレックスタイム制は、働き方を整えるうえで魅力的な制度です。

しかし、勤務時間の自由度だけで転職先を決めると、仕事内容や身につく経験が希望と合わず、入社後に迷う可能性があります。

20代の転職では、現在の働きやすさに加えて、30代になったときにどうなりたいかも考えてみましょう。

たとえば、次の点を一緒に確認します。

• 希望する仕事を経験できるか

• 数年後にどのような業務を任されるか

• 身につけたい知識やスキルを得られるか

• 評価や昇給の考え方に納得できるか

• 希望する働き方を継続しやすいか

制度は会社を比較する一つの条件です。

仕事内容、職場の運用、将来のキャリアと合わせて判断することで、自分に合う会社を選びやすくなります。

フレックスのある求人を一人で見極めにくいときは

「キャリアのトビラ」は、20代・第二新卒の転職活動に特化した転職支援サービスです。

フレックスタイム制を希望していても、求人票の記載だけでは、自分が望む働き方と合うか判断しにくいことがあります。

そのような場合は、勤務時間だけを切り取るのではなく、転職で変えたいことや今後積みたい経験も整理したうえで、応募する求人を検討することが大切です。

キャリアのトビラでは、目先の条件だけでなく、「30代になったときにどうなりたいか」から逆算して、仕事や企業を選ぶお手伝いをしています。

フレックスのある求人をどう比較すればよいか分からない方や、働き方とキャリアの両方を整理したい方は、

「キャリアのトビラ」にご相談ください。

まとめ

フレックスタイム制は、一定期間の総労働時間を守りながら、日ごとの始業時刻と終業時刻を調整できる制度です。

ただし、求人票に制度名が書かれているだけでは、実際の自由度までは分かりません。

コアタイム、フレキシブルタイム、清算期間、対象部署、会議や顧客対応の時間、残業の管理方法を確認しましょう。

面接では、働きやすさだけを求める聞き方ではなく、配属先の仕事の進め方を理解するために質問することがポイントです。

入社を決める前には、口頭の説明だけで終わらせず、労働条件通知書などの書面でも確認してください。

自分に合う勤務時間と、これから積みたい経験の両方を考えることが、長く働ける転職先を選ぶことにつながります。

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